家計のことを考えると、夜、目が冴えてしまう。仕事中もふと通帳のことがよぎる。
そんな毎日を送っている方に、少し重たいニュースが届きました。
長期にわたる経済的な苦しさが、後年の脳の状態と関連していた、という研究です。
でも、読むのをやめないでください。
この研究は「今お金がない人の脳が縮む」という話ではありません。
そして、示された仕組みは2つとも、手をつけられる種類のものでした。何が分かって、何が分かっていないのか。順番に見ていきます。
この研究は何を調べたのですか？
今回の研究は、一言で言うと、同じ人たちを70年以上追いかけて、成人期の家計状況と、高齢期の脳の状態を突き合わせた研究です。
使われたのは、1946年に英国で生まれた人たちを追い続けている調査です。
世界で最も長く続いている追跡研究で、今回は2,759人が分析対象になりました。
測定のしかたは、こうです。
- 26歳・43歳・53歳——それぞれの時点での世帯収入を記録
- 36歳〜53歳——家計のやりくりに困っているかを繰り返し質問
- 53歳——言葉の記憶力と、頭の回転の速さを検査
- 69〜71歳——MRIで脳の状態を撮影
学術誌『Innovation in Aging』に発表されました。
結果として、長期にわたって経済的に苦しかった人は、53歳時点の認知機能の検査成績が低く、70歳前後のMRIで脳の萎縮と脳室の広がりが大きい傾向にありました。
「経済的に苦しい」とは、どのくらいのことですか？
ここが誤解されやすいところです。
一時的にお金がない時期があった、という話ではありません。
研究では、次のように定義されていました。
| 分類 | 定義と該当割合 |
|---|---|
| 持続的な低所得 | 3回の調査のうち2回以上、下位20%（約6人に1人） |
| 持続的なやりくり困難 | 36〜53歳の間に2回以上、家計の困難を報告（約8人に1人） |
つまり、20年〜30年という単位で苦しさが続いた人たちが対象です。
失業した年があった、子どもの学費で数年きつかった。
そうした一時的な時期は、この定義には当てはまりません。
もう一つ大事な点があります。
研究では、子どもの頃の認知能力、学歴、育った家庭環境の影響を統計的に取り除いたうえで、それでも関連が残っていました。
「もともと頭が良い人が高収入になっただけでは？」という説明では片づかなかった、ということです。
なぜ、お金の心配が脳に影響するのですか？
研究者たちが挙げている仕組みは、2つあります。
① 慢性的なストレスによる炎症
強いストレスが何年も続くと、体の中で炎症が起きやすい状態が続きます。
この炎症が、脳の老化を早める方向に働くのではないか、と考えられています。
② 認知的負荷
これは少し説明が要ります。
お金の心配は、頭の中の作業スペースを占領するという考え方です。
パソコンで例えると分かりやすいかもしれません。
裏で重いアプリがずっと動いていると、他の作業がもたつきますよね？
お金の不安は、まさにその「裏で動き続けるアプリ」のように働きます。
だから、集中できない、物覚えが悪い、判断を先延ばししてしまう——そうしたことが起きます。
これはあなたの能力が落ちたのではなく、スペースが埋まっているだけです。
自分を責める必要がないという意味でも、大事な視点です。
「もう手遅れ」ということですか？
いいえ。
理由を3つ挙げます。
理由1：これはリスク因子の一つであって、決定ではない
認知症のリスク因子には、難聴、喫煙、運動不足などがあります。
経済的困窮も、それらと並ぶ「修正できる可能性のある要因」として扱うべきだ、というのがこの研究の含意です。
修正できる、というところが肝心です。
年齢や遺伝と違い、手をつけられる側に分類されています。
理由2：示された仕組みは、どちらも介入できる
炎症も、認知的負荷も、それ自体を減らす方法があります。
特に認知的負荷は、お金の額が変わらなくても軽くできるものです。
たとえば、支払いの見通しがはっきりするだけで、頭の中を占めていた不安の面積は小さくなります。
理由3：これは個人の努力不足の話ではない
長期の経済的困窮は、本人の頑張りだけで決まるものではありません。
だからこそ、社会全体で対処すべき健康問題として位置づけられています。
自分を責める材料にしないでください。
今日から、何ができますか？
お金の額をすぐ変えるのは難しくても、認知的負荷を下げることなら今日から手をつけられます。
ステップ1：頭の中にあるものを、紙に出す
支払い、期限、金額。頭の中で回している限り、脳はそれを保持し続けます。
書き出した瞬間に、保持する仕事から解放されます。
ステップ2：一人で抱えている状態から出る
お金の相談は、無料で受けられる公的な窓口があります（記事の最後にまとめました）。
制度を使うのは、権利であって恥ではありません。
相談したという事実だけでも、頭の中の面積は変わります。
ステップ3：炎症を下げる生活の基本を1つだけ足す
睡眠、運動、人とのつながり。全部やろうとせず、いちばん手が届きそうな1つを選んでください。
10分の散歩でも構いません。続くことのほうが大事です。
ステップ4：難聴のチェックも忘れずに
意外に思われるかもしれませんが、聞こえにくさは認知症の大きなリスク因子の一つです。
心当たりがあれば、耳鼻科で調べてもらう価値があります。
この研究を、どこまで信じていいですか？
参考にはなりますが、因果関係は証明されていません。
ここは正直にお伝えします。
まず、これは観察研究です。
「経済的困窮が脳を萎縮させた」のか、それとも別の共通した要因があるのかは、区別できていません。
次に、対象は1946年生まれの英国人という単一の世代です。
戦後間もない英国という特殊な時代背景があり、現代の日本にそのまま当てはめられるかは分かりません。
また、男性、育った環境が不利だった人、アルツハイマー病に関連する遺伝子を持つ人で関連がより強い、という結果も出ています。
ただしこれらは一部のグループでの分析なので、示唆にとどまります。
お金の不安と頭の関係を、もっと知りたい人へ
この記事で扱った「認知的負荷」という考え方を、もっと詳しく知りたい方には1冊おすすめできます。
『いつも「時間がない」あなたに 欠乏の行動経済学』は、お金や時間の欠乏がどのように判断力を奪うかを扱った本です。
貧困を能力の問題ではなく、処理能力が占領された状態として説明しており、今回の研究の背景がよく分かります。
自分を責めてしまいがちな方ほど、読む価値があると思います。
まとめ
- 1946年生まれの英国人2,759人を70年以上追跡した研究の結果
- 20〜30年にわたる持続的な経済困窮が、53歳の認知機能低下と70歳前後の脳萎縮に関連
- 該当したのは持続的低所得で約6人に1人、やりくり困難で約8人に1人
- 子ども時代の認知能力・学歴・育った環境を調整しても関連は残った
- 仕組みの仮説は慢性ストレスによる炎症と認知的負荷の2つ
- ただし観察研究であり、因果関係は証明されていない
いま集中できないのは、あなたの能力の問題ではないかもしれません。
頭の中を占めているものを1つ紙に書き出す。
それだけでも、スペースは少し戻ってきます。
お金の相談ができる窓口（日本・無料）
- 自立相談支援機関——生活困窮者自立支援制度の窓口。お住まいの市区町村にあります
- 消費生活センター：188（局番なし）
- 法テラス：0570-078374（借金・法律の相談）
- こころの健康相談統一ダイヤル：0570-064-556
どれも無料で相談できます。使うことは権利です。
出典
- MRC National Survey of Health and Development（1946年英国出生コホート）を用いた研究. Innovation in Aging.
- PsyPost「Persistent financial hardship is linked to later-life brain shrinkage」
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